NEDO ワシントン事務所:デイリーレポート

2004年8月後半分

■ エネルギー・環境・産業技術関連では、以下のような動きがあった

8月16日号

Abrahamエネルギー長官、大学石炭研究プログラム競争グラントの受賞者を発表

18州22大学に総額約340万〜370万ドルのグラントを給付と発表。ブッシュ政権のクリア・スカイ;グローバル気候変動イニシアティブ;FutureGenイニシアティブを支援する研究に資金を供給するもの。コア計画(化石エネルギーの応用研究)、第1フェーズ計画(将来のブレークスルーに繋がる斬新な研究)、第2フェーズ計画(前年度第1フェーズ計画の助成を受けたプロジェクトに資金供給)に分かれる。(DOE Press Release, August 12, 2004)

ブルックへイブン国立研究所、金属水素化物からの水素放出に触媒が果たす役割を研究

ブルックヘイブン国立研究所とニュージャージー技術研究所は7月19日号のApplied Physics Lettersに、チタン触媒をナトリウム系アラネートなどの金属水素化物に加えると、触媒がチタンアルミ基として水素化物の表面にとどまることを発見との研究結果を発表。水素化物からの水素の放出と再吸収にチタンアルミ基が果たす役割を理解する第一歩。チタンよりもさらに優れた脱水素化触媒物質の発見可能性も。(Fuel Cell Today, August 6, 2004)

エネルギー省、大統領の行政管理アジェンダ(PMA)実施状況を報告

DOEは、大統領の行政管理アジェンダが求める行政管理改革の実施状況報告書(Energizing America for a New Century)を発表。コスト効率のレビューや情報技術システムの活用、実績データを活用した意思決定等の改革により、米国のエネルギー自立や、核問題二国間条約締結努力、核兵器製造所浄化作業の加速化に成功。(DOE Press Release, August 9, 2004)


8月17日号

非営利団体のNextEnergy、軍事用の可動型マイクログリッドシステム開発で契約獲得

ミシガン州の代替エネルギー研究組織(非営利)であるNextEnergyが、可動型マイクログリッドシステムの開発で、米陸軍の国立自動車センターから50万ドルの契約を獲得と発表。同団体は、テロ攻撃や自然災害等に備えて、軍事装備に電気を供給する可動型マイクログリッドシステムのプロトタイプを設計・開発へ。(Michigan Technology News, August 11, 2004)

環境保護庁、コークス炉からの大気汚染物質漏出規制強化を提案

環境保護庁が、全米に5ヵ所あるコークス炉の排出基準強化提案に関し、一般からのコメントを募集。1993年に設定されたコークス炉からの有害大気汚染物質漏出に対する基準を改訂する提案で、認可されれば、最大達成可能抑制技術(MACT)新基準の導入によって、コークス炉のドアやポート等から漏れる排出を厳格に制限。EPA自身の分析では、新規定がコークス炉オペレータ側の負担増加や施設閉鎖を招くことはないという。(Coal Trader, August 16, 2004)

2004年第2四半期のベンチャーキャピタル投資、56億ドルまで拡大

MoneyTree社のアンケート調査によると、ベンチャーキャピタル投資は2004年第2四半期も引き続き拡大し、本年第1四半期(50億ドル)及び2003年第4四半期(54億ドル)を上回る、56億ドルへ。開発初期段階にある企業229社への投資額がかなり増加した一方で、開発後期段階企業への投資には殆ど変動がない。分野別には生命科学部門、産業界別ではソフトウェア業界が今回もベンチャーキャピタル投資の最大受領者。(National Venture Capital Association Press Release, July 27, 2004)


8月18日号

欧米は21世紀に、厳しい熱波を頻繁に経験

国立大気研究センター(NCAR)が、NCAR及びエネルギー省の共同開発によるパラレル気候モデルを用いて実施した調査研究によると、温室効果ガスと硫酸エーロゾルの影響から、シカゴやパリを始めとする欧米の一部は21世紀に、これまでよりも厳しい熱波を頻繁に経験するようになるという。(NSF Press Release, August 12, 2004)

MIT発のスタートアップ会社、ダイアモンド-銅コンポージットを開発

マサチューセッツ工科大学(MIT)発のスタートアップ会社であるAdvanced Diamond Solutions社が、脱熱剤の役を果たし、マイクロチップが加熱で溶解するリスクを回避できるダイアモンド-銅コンポージットを開発。理想的な耐熱材料だが高価で付着性に劣るダイアモンドと、耐熱能力は劣るがチップへの付着が容易な銅とを「wet the diamond」という方法によって化合し、熱伝導性及び付着能力に優れた合成物を開発した。(Small Times, July 28, 2004)


8月19日号

ArvinMeritor社、オンボード「プラズマ燃料改質」装置の商用化を計画中

「プラズマ燃料改質」装置は、電気プラズマ雲を使い、炭化水素燃料と空気の混合物を不完全燃焼・酸化させて水素と一酸化炭素を生成させる装置で、燃料効率の20〜25%改善や排ガス装置の稼働能率向上が期待される。オンボード燃料改質装置は、2010年ディーゼル排出基準達成を可能にしうる「革命的技術」と考えられている。同社では業務用ディーゼル車に加えガソリン車への利用も検討中。2004年夏にヨーロッパで搭載実験開始の見通し。(FuelCellsToday.com, August 13, 2004)

バンク・オブ・アメリカ、ニューヨーク市で環境調和型本店ビルの起工式

バンク・オブ・アメリカ、マンハッタンに建設する高さ945フィート52階建の本店ビルの起工式を実施。総工費10億ドル、2008年完成予定。照明や再生材料利用、コジェネ発電等により、世界で最も環境調和型の高層ビルになると称賛されている。(The Durst Organization Press Release, August 2, 2004)

新しい可視方法:中性子顕微鏡

中性子を利用した新型顕微鏡の実証試験が国立標準規格技術研究所(NIST)で行なわれている。光ではなく中性子を使って拡大イメージを可視化するもの。理論的には、中性子の波長の短さ(僅か1ナノメートル)および水素との作用性によって、生物検体観測ではX線や電子画像技術よりも優れたイメージを提供可能と期待されている。(NIST, July 30, 2004)

アイオワ州のバイオ科学投資10ヵ年計画

今月始め発表の調査報告「バイオ科学開発への道(Bioscience Pathway for Development)」によると、アイオワ州は向こう10年間で3億200万ドルを投資して、州内バイオ科学業界を推進し、新たな雇用の創出を図る予定。バイオ科学R&Dの商用化とバイオ科学教育プログラムが同計画の重点。アイオワ州ではバイオ科学産業部門の雇用者数が全国平均よりも24%多く、同部門の賃金も州平均賃金を12,000ドル上回っているという。(SSTI, August 18, 2004)


8月20日号

今はハイブリッド車、後に燃料電池車

MIT研究者が、従来型内燃機関(ICE)自動車、ハイブリッド内燃機関(HICE)自動車及びオンボード改質先端燃料電池(AFC)自動車の燃費を比較研究。HICE車とAFC車の燃費はいずれもICE車の2倍以上だが、HICE車がAFC車よりも早期かつ低い社会コストで実現可能との結果。同研究者は、現時点ではハイブリッド車の普及に注力しつつ、定置型燃料電池技術の研究開発を継続すべきと示唆。(Science, August 13, 2004)

会計検査院、天然ガスの炎上と発散に起因する排気について報告書を発表

会計検査院、天然ガスの炎上と発散に関する排気データは国内外を問わず著しく限られており、国外のデータは国内データよりもさらに一貫性に乏しいと指摘。米国内では、エネルギー情報局が州別に収集処理する排気データについて、データの脱落や報告方式にかかる一貫性の欠如等の問題があり、データの直接収集や、データ報告に係るガイドライン改善のための省庁連携などが必要と提言。(Greenwire, August 19, 2004)


8月23日号

環境保護庁、中小企業革新研究計画でリサイクル技術と浄化技術の開発にグラント給付

環境保護庁はコスト効率の高いリサイクル技術と浄化技術の開発を目的として、中小企業革新研究(SBIR)プログラムを通じて3社に70万ドルのグラントを提供。テネシー州ナッシュビル市のNational Recovery Technologies社(電子廃棄物プラスチック貯蔵システムのプロトタイプ開発)など。(EPA Press Advisory, August 4, 2004)

「ダイスウェル(die swell)」問題を解消するカーボンナノチューブ

国立標準規格技術研究所((NIST)の研究者等、カーボンナノチューブをポリプロピレンに添加することにより、商業用ポリマーの強度向上や、製造時の押し出し加工速度の向上がもたらされ、ポリマーが押出成形機を通る際に膨張して変形する「ダイスウェル(die swell)」と呼ばれる製造問題が解消されることを発見。(NIST News Release, August 13, 2004)

Phillip Bond商務次官、製造技術普及計画(MEP)の改正・強化計画を語る

Bond次官、今年序盤に Evans商務長官が発表した「米国における製造業:米国製造業の課題に向けた包括戦略」に従い、経済開発庁のグラントとMEPの連携、製造・サービス業担当商務次官補の設置等の提言を実行済であり、また、@確固たる戦略企画プロセス、A連邦他省庁との調整強化、B新技術サービスの開発、C総合的な知識管理システムといった全米行政アカデミー(NAPA)提言を遂行予定と説明。MEPセンターについては、2年毎に申請を外部機関が審査する再認可プロセスを導入予定と発言。(DOC/TA Release, August 4, 2004)


8月24日号

カリフォルニア州のリゾートホテル、太陽光発電システムを発注

カリフォルニア州キャペイ渓谷にあるCache Creek Casino Resortが、リゾートの敷地に1,024個のAWE300型太陽電池モジュールからなる307.2キロワット級太陽光発電システムの設置を発注。(SolarAccess.com, August 23, 2004)

国際金融公社、燃料電池イニシアティブの提案募集期限を9月30日まで延期

国際金融公社(IFC)が、分散型発電用燃料電池融資イニシアティブの提案募集期間(元々の期日は8月27日)を2004年9月30日まで延長。IFCは、途上国において分散型発電に燃料電池を利用する商用規模実証プロジェクトを最高3件選定し、最高300万ドル/件の融資を行う予定。これによって2008年までに総計4メガワットから7メガワットの燃料電池が設置される見込み。(International Finance Corporation News Release, August, 2004)

国立衛生研究所、オープンアクセス計画を発表

国立衛生研究所(NIH)がNIH支援を受けた研究論文全てに、PubMed Centralを通じた一般公開を義務づける計画を発表。専門誌に発表された論文は6ヵ月後に、発行コストがNIHグラント負担である論文は直ちに、無料で一般公開される。同計画には、各専門誌の多様性に対応することが出来ないとの批判や研究費の一部がPubMed Centralへの年間掲載費用(推定5,000万ドル)転用されるとの懸念がある。(Science, August 6, 2004)

Lieberman上院議員、「米国経済の将来を考える委員会」の設置を提案

Lieberman上院議員(民主党)が「米国経済の将来を考える委員会」の設置を提案する法案(上院第2747号議案)を提出。同法案は米国産業競争力の強化を目的とし、高給職雇用の増加や製造業・ハイテク産業における技術革新基盤の改善を図るもの。無形資産を重んじる世界経済に米国が順応する方法を調査・勧告するため、かつての「ヤング委員会」に類似した新委員会が必要と主張。(Manufacturing and Technology News, August 13, 2004)

分散型太陽光発電は、昨年米国北東部諸州で発生した大停電を防ぐことが出来たか?

国立再生可能エネルギー研究所(NREL)の研究者がSolar 2004会合のプレゼンテーションで、主要都市に小規模であっても太陽光発電が設置されていれば、2003年8月に発生した大停電を回避できたであろうと主張。(Solar and Renewable Energy Outlook, August 15, 2004)


8月26日号

Hydrogenics社、トロント市で水素燃料供給スタンドを初公開

Hydrogenics社は、トロント市で開催されたカナダ全米エキジビション(CNE)で、自社専有のHyLYZER水素補給装置を初公開。水素補給スタンドは、同じ展示場に設置された風力タービンで発電された電気を使って日産約65キログラムの水素を生成する能力があり、CNEで使用される燃料電池実証車の燃料補給に利用される予定。(Hydrogenics Corp. News Release, August 24, 2004)

全地球観測システムは米国の州政府にとっても有益

環境保護庁(EPA)長官と国立大気海洋局(NOAA)局長が記者会見を行い、44ヵ国の政府と26の国際機関の協力の下に世界中のデータをリンクして陸・海・大気をリアルタイムで継続的に観測する予定の全地球観測システム(GEOSS)計画は、河川管理や飲料水の水質改善、及び食料供給や運輸システムの安全確保に重要な情報を米国各州政府に提供することになると指摘。(EPA Press Release, August 17, 2004)

パーデュー大学、火星有人探査を狙い、便を上水に変えるシステムを開発

パーデュー大学の研究者が、火星有人探査の問題点の一つである、宇宙飛行士の飲料水問題を解決する米航空宇宙局(NASA)プロジェクト(5ヵ年、総額1,000万ドル)の一環として、植物やバクテリアを使って便を上水や肥料に変える「Rube Goldberg」システムを作製。尿は凍結し、ほぼ純粋で飲料可能な水を90%の回収率で回収。便は過熱し、有害菌を殺菌しつつ他のバクテリアを繁殖させ植物の肥料とする。(The New York Times, August 24, 2004)

ロボットがハッブル宇宙望遠鏡を救えるか?

米航空宇宙局(NASA)のO'Keefe局長は、ゴダード宇宙飛行センターで開発中のハッブル宇宙望遠鏡修理ロボットの進捗状況に満足し、明確なミッション計画を1年以内に策定するよう研究チームに指示。ハッブル望遠鏡は、修理が行なわれなければ2007年までに機能が停止してしまう可能性がある。ハッブル望遠鏡修理ロボットミッションの推定コストは10〜16億ドルで、O'Keefe局長はこれを議会に要求する意向。(The New York Times, August 24, 2004)

ナノデバイスのビルディングブロックになる可能性を秘めたリボ核酸

パーデュー大学の研究者等が、リボ核酸(RNA)分子を操作し、様々な立体アレイの自己形成が可能であると発見。リボ核酸は蛋白質よりも操作が簡単で、DNAよりも造形できる種類が多く、トランジスター、センサー等のナノデバイスの作成の際の構成土台への活用が期待されるが、RNAは時間劣化する傾向があるため、長持ちする構造の加工方法を発見するまで一層の研究が必要。(Purdue News, August 11, 2004)


8月27日号

防衛先端研究計画局(DARPA)、太陽光発電プロジェクトの委託先を選定

国防省のDARPAがプラスチック太陽電池の研究開発で3社に1,870万ドルの契約を供与。ロールツーロール方式による製造技術(ナノソーラー社、1,030万ドル)、無機性ナノ構造の活用技術(ナノシス社、220万ドル)、日光や室内照明の光を電気に変換するナノ材料技術(コナルカ・テクノロジーズ社、610万ドル)。(EE Times, August 17, 2004)

バージニア工科大学の研究チーム、水を水素ガスに変換する分子集合体を作製

バージニア工科大学のKaren Brewer教授は太陽光を用いて複数の電子を集め、この集合体を水に送って水を水素燃料に変換する人工光合成と呼ばれるプロセスを研究。電子を集合体にすることにより、電子収集時に水の超分子複合体がいちいち破壊される問題が軽減されることを期待。(Fuelcellstoday.com, August 26, 2004)

ナノミックス社、医療用センサーで全米科学財団(NSF)から50万ドルのグラントを受領

産業用・バイオメディカル用のナノ電気センサー製品ラインを商業化しているナノミックス社にNSFが50万ドルの第2フェーズ中小企業革新研究(SBIR)グラントを授与。炭素ナノチューブを能動的炭酸ガスセンサーとして用いた医療用カプノグラフィー・センサーの臨床試験と流通を援助するもの。麻酔患者の呼吸状態のモニタリングを手術室から救急車や医院にも広げられる点が期待される。(Nanomix press release, August 17, 2004)

IMT社、MEMS技術利用の細胞浄化装置開発で国防省から230万ドルのグラントを受領

イノベーティブ・マイクロ・テクノロジー(IMT)社がマイクロマシン(MEMS)技術を用いた細胞浄化技術の開発資金として、国防省のDARPA から230万ドルのグラントを受けた。この装置はガンや自己免疫疾患などの生命を脅かす疾患の治療に即座に応用できる可能性があるほか、テロ攻撃や核惨事による被爆死を防止する一助となる可能性もある。(IMT press release, August 23, 2004)


8月30日号

カリフォルニア州、駐車場での水素自動車からの水素漏れ影響をモデリング

Parsons Brinkerhoff (PB)社が、カリフォルニア燃料電池パートナーシップの依頼によって「水素燃料自動車の支援施設」というテクニカルレポートを7月に作成。水素自動車を安全に屋内駐車する為に必要となる施設改造を検討。カリフォルニア州の駐車施設は通風状態が良く、デザイン変更の必要がないと確認。(California Fuel Cell Partnership, August 16, 2004)

米国議会に提出された、気候変動科学プログラムの年次報告書

気候変動科学プログラム(CCSP)が年次報告書「我等の変わりゆく惑星:2004年度2005年度の米国気候変動科学プログラム」を米国議会に提出。二酸化炭素他の温室効果ガス排出が過去30年間の地球温暖化動向を説明できる唯一の原因と示唆。産業グループが結論に異議を唱える一方、環境保護団体は、行政府が温室効果ガス排出の抑制に反対している点に不満を表明。ブッシュ政府は、目新しい見解など何も盛り込まれていないと主張。(New York Times, August 26, 2004)

ホワイトハウス、2006年度の研究優先事項を発表

ホワイトハウスの科学技術政策局(OSTP)と行政管理予算局(OMB)が、ブッシュ政権の2006年度研究優先事項を概説する共同覚書を発表。優先順位の2位(IT)と3位(ナノ)が昨年と比べ逆転。覚書の挙げた6つの研究分野は@国土安全保障R&D;Aネットワーク・情報技術R&D(NITRD);B国家ナノテクノロジー・イニシアティブ(NII);C物理科学;D複雑系(complex systems)の生態学;E気候・水資源・水素R&D (SSTI Weekly Digest, August 30, 2004)

米国政府倫理局、国立衛生研究所の倫理問題に関する報告書を発表

米国の政府倫理局(OGE)は7月26日、国立衛生研究所(NIH)で働く科学者のコンサルティング報酬について、厳しい規定を制定するようNIHに強く勧告する監査報告書を発表。コンサルティング活動の全面禁止こそが「最も注目に値する議論」とも主張。NIHが9月末まで完成させる利害対立問題を含む補足的基準を、OGEが2005年1月までに見直し、NIHの倫理プログラムを根本から再編する必要があるか否か決定する予定。(The Scientist, August 12, 2004)


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